サプリメントの歴史｜アメリカの制度と、日本の保健機能食品のあゆみ

ビタミンの発見とサプリメントのはじまり

20世紀の初めごろ、脚気（かっけ）や壊血病などの病気が、特定の栄養素の不足によって起こることがわかり、ビタミンが次々と発見されました。日本でも、鈴木梅太郎が米ぬかから脚気を防ぐ成分（のちのビタミンB1）を見つけたことで知られています。

その後、ビタミンを合成して製造できるようになると、欧米では栄養を補うための錠剤が広く売られるようになりました。とくにアメリカでは、1970年代以降、ノーベル賞を受賞した化学者ライナス・ポーリングがビタミンCの大量摂取を提唱したことなどもあり、健康への関心とともにサプリメントが身近なものになっていきます。

アメリカのサプリメント事情

アメリカは、国民の多くがサプリメントを利用する「サプリメント大国」です。その背景には、医療費が高く、病気になる前に自分で健康を管理しようという意識が強いことがあるといわれています。

1994年には、栄養補助食品健康教育法（DSHEA：Dietary Supplement Health and Education Act）が制定されました。この法律で「ダイエタリーサプリメント（栄養補助食品）」が定義され、ビタミン、ミネラル、ハーブ、アミノ酸などを含む製品は、食品の一種として販売できるようになりました。

• 販売前に、国（FDA：アメリカ食品医薬品局）の承認を受ける必要はない
• 「骨の健康を支える」のような体の構造や機能への表示は、根拠をもったうえで表示でき、その場合は「この表示はFDAの評価を受けていない」旨の注意書きを添える
• 病気の診断・治療・予防をうたうことはできない

この法律をきっかけに市場は大きく成長しましたが、販売前の審査がないため、品質や安全性の問題もたびたび指摘されてきました。その後、製造管理の基準（cGMP）の義務化や、重い健康被害の報告の義務化などが進められています。

日本の制度のあゆみ

日本では長い間、医薬品と食品の区別を守るため、錠剤やカプセルの形をした食品は医薬品と誤解されるおそれがあるとして、販売が慎重に扱われてきました。こうした考え方が見直され、2001年の保健機能食品制度の創設とともに、サプリメントは日本でも一般的なものになりました。

制度の内容や違いは、トクホ・機能性表示食品・栄養機能食品の違いでくわしく解説しています。

これからのサプリメントとの付き合い方

サプリメントは、手軽に栄養を補える便利なものになりました。その一方で、2024年の紅麹問題では、多くの人が日常的に飲んでいたサプリメントで重い健康被害が起き、品質管理や、健康被害の情報をすばやく集める仕組みの大切さがあらためて示されました。

2026年現在も、機能性表示食品にとどまらず、サプリメント全体のルールづくりについて国で検討が続いています。私たち消費者も、次のような点を意識しておくと安心です。

• 表示や届出情報を確認し、根拠や品質管理の取り組みがわかる商品を選ぶ
• 摂取目安量を守り、体調に変化があればすぐにやめて受診する
• 薬を飲んでいる方は、医師・薬剤師に相談する（サプリメントの飲み方と飲み合わせ）

よくある質問

アメリカのサプリメントは日本でも同じように売られていますか？

アメリカでは食品として売られている成分でも、日本では医薬品の成分として扱われ、食品には使えないものがあります。個人輸入するときは、日本の基準では認められていない成分が含まれていないか注意が必要です。

海外製のサプリメントは成分量が多いのですか？

海外製品の中には、日本の製品より1粒あたりの成分量が多いものもあります。とりすぎにならないよう、成分量と目安量を必ず確認しましょう。